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熊本市東区にしだ整形外科

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リハビリテーション科

リハビリについて

当院の特徴

レクレーション的リハビリ

させられる"訓練"ではなく、あくまでも患者様自身が能動的に行う
レクレーション的リハビリを実施します

加速的リハビリ

最新のプログラムを用いた、加速的リハビリを実施します

スポーツリハビリ

競技者から一般のスポーツ愛好者まで、
それぞれの競技レベルに応じたスポーツリハビリを実施します

リハビリ写真1 リハビリ写真2

リハビリテーション科では、骨折のリハビリ、肩や膝のリハビリなど、痛みや関節の動きに対して治療を行います。人工関節術後やスポーツ傷害を起こした後に十分な検査を行い、個人のニーズにあったリハビリテーションを指導していきます。

通院中、通院後のホームリハビリテーションとして筋力増強やストレッチなどの運動療法、自宅で行える体操や日常生活指導なども行っています。

腰痛、頚部痛、骨折後のリハビリ治療だけでなく、スポーツ領域においての筋力増強を効果的に行うために、スリングエクササイズセラピーも導入しています。

リハビリの種類

術後リハビリテーション(術後後療法)

骨折・靭帯損傷・変形性関節症などの手術後は、多くの場合、疼痛などの原因から関節可動域制限(関節が曲がらない・伸びない)や筋力低下(筋力がない・筋力が発揮できない)を認めます。現在、早期の社会復帰を目標に、手術後早期からリハビリテーションが実施されております。

手術後の関節可動域制限と筋力低下の改善を速やかに図り、早期社会復帰ができるようサポートいたします。

骨・関節疾患のリハビリテーション(保存療法)

「関節が痛いけど、そのうち治るだろう」とか「病院で診てもらう程の痛みでもないし・・・」と痛みを我慢して無理をしていると、姿勢や動作が悪くなり、他の部位にも悪影響を及ぼします。また、痛いからと動かなくなると、筋力の低下を招き、さらに痛みを増強させることになりかねません。

姿勢や動作を診ることにより、局所症状(痛み等)の原因に目を向けて治療を実施し、痛みの悪循環からの脱却をサポートいたします。

スポーツリハビリ

競技者から一般のスポーツ愛好者まで、それぞれの競技レベルに応じたスポーツリハビリテーションを実施いたします。

運動器不安定症

高齢化により、バランス能力および移動歩行能力の低下が生じ、ひきこもり、転倒リスクが高まった状態を運動器不安定症といいます(日本整形外科学会による)。

「歩行時にふらついて転倒しやすい」「関節に痛みがあって思わずよろける」「骨に脆弱性があって軽微な外傷で骨折してしまう」などの病態を疾患としてとらえ、それに対する運動療法などの治療を行うことによって重篤な運動器障害を防ぐことを目的にこの病態を認識していただくために命名された疾患概念です。

加齢に伴う身体機能の低下に対し、リハビリテーションを行うことにより、転倒リスクの低減、重篤な運動器障害の予防をいたします。

理学療法士より

リハビリテーションを実施するに当たって、診断名は同じであっても、重症度や背景(生活状況や職業等)は患者様によって様々です。

当院では、各患者様の状態やニーズに応じて個別にリハビリテーションを実施していきます。

当院では“させられるリハビリテーション”よりも、あくまでも患者様自身が能動的にリハビリテーションを行っていくことが重要であり、効果的であると考えております。

したがって、当院内で行うエクササイズに加えて、帰宅後に行うエクササイズも併せて指導いたします。

また、リハビリテーション終了後の状態の維持やさらなる改善のためにも、ご自宅で継続していただくよう指導いたします。

理学療法士 脇田

施設基準

運動器リハビリテーョン科(Ⅱ)に関する施設基準

(1)医師要件

当該保険医療機関において、専任の常勤医師が1名以上勤務していること。


(2)人員要件

ア:専従の常勤理学療法士が2名以上勤務していること。
イ:専従の常勤作業療法士が2名以上勤務していること。
ウ:専従の常勤理学療法士及び専従の常勤作業療法士が合せて 2名以上勤務していること。なお、集団コミュニケーション料及びがん患者リハビリテーション料における常勤言語聴覚士との兼任は可能であること。


(3) スペース要件

治療・訓練を十分実施し得る専用の機能訓練室(少なくとも、病院については100平方メートル以上、診療所については45平方メートル以上)を有していること。 専用の機能訓練室は、当該療法を実施する時間帯以外の時間帯において、他の用途に使用することは差し支えない。


(4) 機器要件

治療・訓練を行うための以下の器具等を具備していること。 歩行補助具、訓練マット、治療台、砂嚢などの重錘、各種測定用器具等


(5) その他要件

・リハビリテーションに関する記録(医師の指示、実施時間、訓練内容、担当者等)は、患者毎に一元的に保管され、常に医療従事者により閲覧が可能であること。
・定期的に担当の多職種が参加するカンファレンスが開催されていること。


リハビリ器具のご紹介設備のご案内をご覧ください。