Medical

リハビリテーション科

リハビリテーション科では、神経・筋・骨の異常にもとづく運動機能障害を中心として、医学的治療や訓練を実施します。人工関節術後やスポーツ傷害を起こした後など、痛みや関節の動き、生活活動の制限に対して検査を行い、個人のニーズにあったリハビリテーションを指導していきます。

また、ホームリハビリテーションとして筋力増強やストレッチなどの運動療法、自宅で行える体操や日常生活指導なども行っています。

にしだ整形外科では腰痛、頚部痛、骨折後のリハビリ治療などの整形外科疾患だけでなく、スポーツ領域においてのトレーニングに幅広く利用されているスリングエクササイズセラピーも導入。スリングロープとスリングストラップを使用して患者さまの動きをコントロールし,効果的に筋力増強を行います。

リハビリテーション科の様子1 リハビリテーション科の様子2 リハビリテーション科の様子3

当院の特徴

レクレーション的リハビリ

させられる"訓練"ではなく、あくまでも患者様自身が能動的に行う
レクレーション的リハビリを実施します

加速的リハビリ

最新のプログラムを用いた、加速的リハビリを実施します

スポーツリハビリ

競技者から一般のスポーツ愛好者まで、
それぞれの競技レベルに応じたスポーツリハビリを実施します

リハビリテーション科では、骨折のリハビリ、肩や膝のリハビリなど、痛みや関節の動きに対して治療を行います。人工関節術後やスポーツ傷害を起こした後に十分な検査を行い、個人のニーズにあったリハビリテーションを指導していきます。

通院中、通院後のホームリハビリテーションとして筋力増強やストレッチなどの運動療法、自宅で行える体操や日常生活指導なども行っています。

腰痛、頚部痛、骨折後のリハビリ治療だけでなく、スポーツ領域においての筋力増強を効果的に行うために、スリングエクササイズセラピーも導入しています。

リハビリの種類

術後リハビリテーション(術後後療法)

骨折・靭帯損傷・変形性関節症などの手術後は、多くの場合、疼痛などの原因から関節可動域制限(関節が曲がらない・伸びない)や筋力低下(筋力がない・筋力が発揮できない)を認めます。現在、早期の社会復帰を目標に、手術後早期からリハビリテーションが実施されております。

手術後の関節可動域制限と筋力低下の改善を速やかに図り、早期社会復帰ができるようサポートいたします。

骨・関節疾患のリハビリテーション(保存療法)

「関節が痛いけど、そのうち治るだろう」とか「病院で診てもらう程の痛みでもないし・・・」と痛みを我慢して無理をしていると、姿勢や動作が悪くなり、他の部位にも悪影響を及ぼします。また、痛いからと動かなくなると、筋力の低下を招き、さらに痛みを増強させることになりかねません。

姿勢や動作を診ることにより、局所症状(痛み等)の原因に目を向けて治療を実施し、痛みの悪循環からの脱却をサポートいたします。

スポーツリハビリ

競技者から一般のスポーツ愛好者まで、それぞれの競技レベルに応じたスポーツリハビリテーションを実施いたします。

運動器不安定症

高齢化により、バランス能力および移動歩行能力の低下が生じ、ひきこもり、転倒リスクが高まった状態を運動器不安定症といいます(日本整形外科学会による)。

「歩行時にふらついて転倒しやすい」「関節に痛みがあって思わずよろける」「骨に脆弱性があって軽微な外傷で骨折してしまう」などの病態を疾患としてとらえ、それに対する運動療法などの治療を行うことによって重篤な運動器障害を防ぐことを目的にこの病態を認識していただくために命名された疾患概念です。

加齢に伴う身体機能の低下に対し、リハビリテーションを行うことにより、転倒リスクの低減、重篤な運動器障害の予防をいたします。

施設基準

運動器リハビリテーション料(Ⅰ)に関する施設基準

当院は、厚生労働大臣が定める「運動器リハビリテーション料(Ⅰ)」の施設基準を満たし、地方厚生局へ届出を行っています。

(1)医師要件

運動器リハビリテーションの経験を有する専任の常勤医師を1名以上配置しています。


(2)人員要件

専従の常勤理学療法士・作業療法士を、合わせて4名以上配置しています。


(3) 施設要件

治療・訓練を十分に実施できる、内法による測定で45平方メートル以上の専用の機能訓練室を設けています。


(4) 機器要件

角度計や握力計などの各種測定用器具、血圧計、平行棒、姿勢矯正用鏡、車椅子、歩行補助具など、治療・訓練に必要な機器・器具を備えています。


(5) 診療体制に関する要件

・医師の指示、実施時間、訓練内容、担当者などのリハビリテーションに関する記録を患者様ごとに一元的に保管し、医療従事者が常時確認できる体制を整えています。
・医師、理学療法士など、担当する多職種によるカンファレンスを定期的に開催しています。
・患者様が介護保険によるリハビリテーションや他の医療機関へ移行する場合には、患者様の同意を得たうえで、リハビリテーション実施計画書などの必要な情報を文書で提供できる体制を整えています。


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